「新聞について(その1)」の続きです。
新聞離れの決定打
新聞をとっていない理由は、「コスパが悪い」でした。
ですが、それだけでは新聞を読まない理由にはなりません。
図書館とか銭湯とか定食屋とかで読めばいいですからね。
しかし、2020年、そういった無料で読めるところにあっても、新聞を読まない、と強く決心させる出来事がありました。例の騒ぎです。
要は「新聞も所詮宣伝媒体の一つにすぎず、その事柄についてよく分かっていないオールラウンダーが書かざるを得ないため、どうしても扇動的になりがち」だったり、「っていうかこれマッチポンプってやつじゃないんですか?」「言うだけ言って、それを検証しない」というところで、嫌になってしまったのです。
そもそも広告やんこれ
よくよく見渡してみれば、読売新聞なんて40ページありますが、割と多くが広告だったりします。
手元にあるある2021年7月の読売新聞(処分するものをもらってきました)は、
36ページあるうち、
- 下半分3分の1が広告→16ページ
- 下半分2分の1が広告→1ページ
- 全面広告→7ページ
- 下7分の1が広告→1ページ
でした。
つまり、テレビ面を除くと35ページ中、約13ページが広告なわけです。これ以外にも小枠のものもあります。
新聞離れ
若者の新聞離れが叫ばれていますが、このブログ記事によると、その流れはこの10年近くで非常に顕著になっています。
特に2020年は顕著で、サラリーマンが会社に出社しなくなったこともあるのでしょうが、毎日新聞や日経は1年間で10%も部数が減っています。
こちらの日本新聞協会の集計を見てもそれが分かります。
世帯数は1000万近く増えているのに、発行部数は2000年の5370万部から2020年は3509万部です。20年間で35%消し飛んでいます。
特に夕刊とスポーツ紙の減少幅が顕著です。
世帯数の増加は若者の単身世帯の増加というより、むしろ高齢者の単身世帯の増加や、世帯あたりの人数の減少が要因です。
部数減少の原因ですが、新聞がいくら立派なお題目を掲げようと、まあ、スマホのネットニュースで見れるし、といったところでしょう。
「その3」に続きます。
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